■資料解説

　閉塞作戦の計画立案過程についての回想です（３８～４５画像目）。開戦前から閉塞作戦計画が俎上に上っていたこと、米西戦争における閉塞作戦（自沈船「メリマック」）の影響があったことを指摘しています。また、有馬良橘が常磐副長時代の明治３６年１０月上旬の建白が原案になったという意見と、伊集院五郎軍令部次長が東郷平八郎に進言したとする意見が述べられています。

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■資料解説

　東郷平八郎連合艦隊司令長官及び仁川丸斉藤海軍大尉からの戦況報告です（１２～１５画像目）。

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■資料解説

　第一回閉塞作戦にあたった、仁川丸、天津丸（２～３画像目）、報国丸、武州丸、武陽丸（２６画像目）の見取り図です。

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■資料解説

　閉塞作戦を除く、旅順口の周辺における彼我（ロシアと日本）の沈没艦艇名及びその位置を図におこしたものです（２～３画像目）。

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■資料解説

　一連の閉塞作戦失敗の後、明治天皇より日本海軍の東郷平八郎連合艦隊司令長官に送られた「勅語」の写しです。

　「朕倍ス其事ニ與カリシ将校下士卒ノ忠烈ヲ嘉ス」との天皇の激励に対し、東郷は「愈々奮励全局ノ大捷ヲ収ムルニ勗メ以テ聖旨ニ副ヒ奉ランコトヲ期ス」と答えています。

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■資料解説

　タイムズ（タイムス）の軍事投書家による記事を紹介したものです。第一回の閉塞作戦の失敗を伝えています。上陸作戦に備え、閉塞作戦が「充分に成功せざりしとするも敵の注意を牽制して之を何処までも防御の位置に束縛し置くに於て優に海軍の任務を達し得たり」との判断から決行されていたことがうかがえます。

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■資料解説

　タイムズ（タイムス）の軍事投書家による記事を紹介したものです。第三回の閉塞作戦における日本海軍の勇猛さを伝えています。

　こうした欧米、とりわけアメリカにおける日本の好意的態度には、当時ダートマス大学講師で東洋政治を担当していた朝河貫一の影響も大きかったと思われます。朝河はこの時期に“THE　RUSSO‐JAPANESE　CONFLICT”（『日露紛争』）を執筆しました。読者は知識人に限られているとはいえ（実際の売り上げは数千部）、米紙『ニューヨークタイムズ』の社説や『ネイション』をはじめ一紙六誌の書評で取り上げられ大きな反響を呼びました。

　上記著作の中で、朝河は次のように分析しています。「アメリカの若々しい国家がコモドア・ペリー（提督）とタウンゼント・ハリス（公使）を通して日本に影響を広げて以来、日本はこの文明の輪に加わり、工業と教育による国家の進歩の精神をアメリカから熱心に採用し」貿易を促進してきた。それにも関わらず、「東アジアの市場が閉ざされるなら、日本の増加する人口は、その食料と職業の多くが奪われ、日本の国民生活は麻痺するであろう」。日本の命運は満洲と韓国の市場の「門戸開放」にかかっており、その点で日本の利害は工業国の「過剰生産のため東洋に公開市場を求める欧米諸国」と一致する。一方で、未だ封建制の段階にあり工業生産の遅れた「ロシアの利益は高度に排他的な政策によってのみ維持、発展」するものであり、ロシアは領土拡張にのみ狂奔する旧い文明にすぎない。

　朝河はこのように日露戦争を新旧文明論の対決として位置づけ、日本支持の世論形成のためアメリカでの講演活動に奔走していました。

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