浅草オリンピア―建てられなかった観光名所―

はじめに．

　浅草の名所といえば、何を思い浮かべるでしょうか？　浅草寺や花やしき、浅草六区の流れを汲む演芸ホール、今半のすき焼きや駒形のどぜう、今は見ることはできませんが国際劇場(現在の浅草ビューホテル)や凌雲閣なども浅草名所といえるでしょう。演芸や料理、様々な大衆娯楽と結びついてイメージされる浅草の名所ですが、もしかしたらここにもう一つ名所が加わっていたかもしれません。今回紹介するのは、このような名所になり得たかもしれない一大スポーツ娯楽施設「浅草オリンピア」の事業計画です。
　浅草オリンピアの事業計画は、外務省外交史料館所蔵の「各国ニ於ケル民衆娯楽施設調査関係雑纂」(Ref.B04012500800)(以下「雑纂」)という資料に見ることができます。「雑纂」は、浅草オリンピアの建設・運営にあたり、(1)浅草オリンピアの建設主である東京体育興業株式会社が外務省に提出した「東京体育興業株式会社創立趣意書・起業目論見書」(以下「創立趣意書」)と、(2) フランス、イギリス、ドイツ、アメリカの大公使館が外務大臣幣原喜重郎の依頼で調査した各国の娯楽施設に関する調査の回答、(3)回答を受けた通商局が東京体育興業株式会社に送付した書類、から構成されています。今回は「雑纂」のうち、とくに「創立趣意書」に注目して、昭和初年の浅草で計画された浅草オリンピアがどのような娯楽事業を構想したのかについて見ていきたいと思います。

1　昭和初期の浅草と浅草オリンピア

(1)　昭和初期の浅草
　1884年の公園地改正で、浅草公園は浅草寺境内を一区として六区まで区画整備されます。この際に歓楽街として整備されたのが浅草六区です。浅草六区は、1887年の常盤座の進出を契機として、明治30年代から40年代にかけて演劇場、活動写真館、オペラ館などが立ち並ぶ興行街として発達します。1890年には六区の北側に凌雲閣が建てられますが、これらの施設は1923年9月の関東大震災で壊滅的な被害を受けます。震災後には剣劇ブームの後、1929年頃からカジノ・フォーリーが隆盛します。1928年には松竹が浅草松竹座を開設、少女歌劇団「松竹楽劇団」のレビューが好評を博したほか、映画館では海外映画が上映され、人気となります。こうして昭和初期の浅草は、関東大震災からの復興の過程で、演劇・喜劇・海外映画を中心に、歓楽街として再び発展していきます（【注1】）。
　浅草オリンピアは、このような浅草の転換期に構想されました。浅草オリンピアの建設予定地の新谷町18番地には、震災まで幸竜寺(新谷町16番地)の墓地がありました。震災以前から、新谷町付近一帯は多くの寺が立ち並ぶ地域であり（【注2】）、幸竜寺前の墓地では子供たちがチャンバラ遊びをしていたという証言があるように、この付近は地元の人々の日常生活の場所でした（【注3】）。幸竜寺は震災の被害を受けて1927年に烏山に移転し、一帯は更地となります（【注4】）。幸竜寺が建っていた場所は大通りに面し、大通りを渡れば浅草六区や浅草公園に接続できる好立地でした【画像①】。歓楽街が復興しつつあるなかで、震災で更地となった好立地の区画をどのように活用するか、というなかで出てきたのが、浅草オリンピア構想だったのです。
　1930年7月10日の読売新聞は「浅草にスポーツの殿堂　運動なら何でも御座れの『浅草オリムピア』建設計画」という見出しで、浅草公園に大プール、柔剣道場、各種運動場を網羅した「一大スポーツ殿堂」として浅草オリンピアが計画され、9月中に工事に着手、来年末までに竣成と報じています。「スポーツの殿堂」と言われた浅草オリンピアとは、具体的にどのような施設だったのでしょうか？　「創立趣意書」を見てみましょう。

(2)　浅草オリンピア
　浅草オリンピアは、スポーツと慰安娯楽の二大事業を中心に各種設備が計画されました 【表　浅草オリンピア施設一覧表】 (PDF)。
　スポーツ施設では大運動場と大プールが目玉でした。総面積200坪、見学用の回廊も設けられた室内競技場は、バレーボールやバスケットボールなどの球技や、相撲や柔道、撃剣といった武芸・武道なども行うことができるようになっています。1階には男性用、女性用、子供用に大プールが設けられます【画像②】。水温・室温は一定に保たれ、晴天時には天井を開放するなど、快適に利用できるような工夫が施されています。そのほか、100坪のアイススケート場、卓球やビリヤードなどを廉価で楽しめるスペース、輪投げやデッキゴルフなどを楽しむ「大人の運動場」と呼ばれる施設なども置かれています。
　娯楽施設の目玉は1階に設けられた大浴場でした。男女用に各々直径6間から5間の円型浴槽が設けられ、薬湯、砂場等が周囲に置かれています。大プールとつながっており、入場者は大プールと大浴場を行き来して利用できるようになっています【画像②】。
　男性浴場、女性浴場の区画の間には中庭が設けられ、そこではオーケストラによる演奏も計画されています。大浴場・大プールの横には劇場が置かれています【画像②】。劇場は芝居、活動写真の両方で使用可能であり、専属の歌劇団・喜劇団の組織化も計画されています。劇場のほかに余興場も置かれています。余興場では色物芝居や義太夫、浪花節など、劇場とは異なる芸能を観劇できるようになっています。
　このほか、入場者が自由に使用できる囲碁将棋室や音楽室、迷路や七不思議館といった遊技施設など、様々な娯楽設備が計画されています。
　また、子供向けの施設として、月ごとに入れ替わる展示スペース、時事・歴史を題材にしたパノラマ館や人形館、模造の電気水族館や動物園などの施設も計画されています。
　食堂事業も目玉事業の一つでした。食堂は、施設入場者以外も利用できる食堂と、入場者が利用できる食堂の二つが計画されます。施設入場者以外も利用できる食堂は、通りに面して設けられ、低廉な料金で各種の飲食物を提供するものでした。施設入場者が利用できる食堂としては、直営による大食堂と、賃貸による小食堂の2種類が置かれます。食堂数は大小合わせて20前後で、関東・関西の各地の料理を提供するとされています。
　建設主の東京体育興業株式会社は、このような複合娯楽施設をどのように運営しようとしたのでしょうか？　収支予算に注目して見てみましょう。
　収支予算では、収入の80％近くを入場料が占めています。大人1人80銭、子供1人30銭で、大人8,000人、子供2,000人の入場が見込まれました。東京体育興業株式会社が利用者として想定したのが、浅草公園を訪れる観光客でした。浅草観世音と並ぶ浅草の名物、東京観光の名所として浅草オリンピアを宣伝することで、地下鉄やタクシーなど、交通網の拡充によって増加が見込まれる観光客を浅草オリンピアに呼び込もうとしたのです。
　入場料以外では、スポーツ収入、劇場収入、食堂収入が各々5％前後となっています。浅草オリンピアでは入場料を支払いさえすれば、大浴場、音楽室や囲碁将棋室、喫茶店などを無料で自由に利用出来ました。無料施設と有料施設を並置し、利用方法に応じて入場者から料金を徴収することで収益を上げようとしたのです。
入場料、施設収入とともに収入源とされたのが広告収入です。広告事業の目玉となったのが、電飾広告、イルミネーションでした。東京体育興業株式会社は、ヨーロッパで電飾広告が流行し、広告料が十分な利益を上げていることに注目します。そこで、屋上の展望塔の周囲に広告用の電飾帯を設け、会社、商店又は商品の広告イルミネーション用として賃貸することとしました。1930年代には京阪神や横浜、名古屋などで見られるようになった電気広告収入事業は、同時代における新たな広告事業でした（【注5】）。
　電飾広告、イルミネーションと合わせて注目したいのがショー・ウィンドーです。1階平面図を見ると、通りに面した側に3ヶ所のショー・ウィンドーを確認できます。日本では明治30年代後半から百貨店にショー・ウィンドーが設けられます。往来を行き交う人々にモダンなライフ・スタイルを紹介するショー・ウィンドーは流行を発信する広告としての機能をもっていました。イルミネーションやショー・ウィンドーを有する浅草オリンピアは、流行を発信する拠点としても期待されていたのです。

2　東京体育興業株式会社の娯楽施設構想

(1)東京体育興業株式会社とスポーツ娯楽事業
　浅草オリンピアを構想した東京体育興業株式会社はどのような組織だったのでしょうか？　残念ながらこれを知る手がかりは管見の限りほとんどありません。先の読売新聞の記事では、浅草オリンピアの発起人に、前東京市長市来乙彦、根津嘉一郎、青木信光、大河内正敏、小倉常吉などが名を連ねており、政治家、実業家を中心とした組織であることがうかがえます。
　東京体育興業株式会社は、なぜスポーツを中心とした娯楽事業を構想したのでしょうか？　その目的を一言でいえば、スポーツを通じた健全な身心の涵養でした。同社は、学生・青年の運動競技の旺盛で、国民全体が「スポーツ熱の隆昌」を見るに至ったものの、生活の繁忙と施設の不足のため、スポーツを十分に楽しめていないことを指摘します。そして、このような状況に対して「男女の別なく、晴雨に拘はらず、郊外に出づる時間と旅費とを省き、暖房、冷却装置は勿論特に換気衛生の設備の完備せる殿堂」を建設し、訪れた人々が「心ゆく計りに運動し、大浴槽に汗を流す人々に安い美味しいものを」提供する「スポーツと、娯楽と、食堂とのデパートメント」事業が、国民のスポーツ熱に答える娯楽事業として成立すると考えました。東京体育興業株式会社は、こうした事業の一環として、劇場や活動写真、浅草寺見物などで多数の人々が訪れる浅草に浅草オリンピアを建設し、「新しい変った」娯楽事業としてスポーツ娯楽事業を成功させようとしたのです。

(2)欧米・日本の大衆娯楽施設
　東京体育興業株式会社は、浅草オリンピア設立にあたり、西日本で展開されていた温泉を中心とする娯楽施設を参照します。その一つが大阪の築港大潮湯です。築港大潮湯は1914年に大阪市の築港で開業した施設です。真水・海水・温水の3種類の浴槽と、モーターでくみ上げた海水を滝として流す水泳プールのほか、レストラン、映画や演芸を見ることができる演芸場、一度に1,000人を収容できる380畳の大広間などを備えた築港大潮湯は、温泉・プールを中心に映画や演芸、食事などを一緒に楽しむことができる市内有数の娯楽施設でした（【注6】）。西日本で見られた温泉中心型の複合娯楽施設の成功が、浅草オリンピア建設計画を後押ししたと考えられます。
　 東京体育興業株式会社がもう一つ参照したのが欧米の娯楽施設でした。在ニューヨーク商務書記官首藤安人が外務大臣幣原喜重郎に宛てた「民衆娯楽施設調査方ノ件」では、ニューヨークの様々な娯楽施設を紹介します。例えばマディソン・スクエア・ガーデンについて、「市ノ中央ニ建築セラレ、場内中央ノ大演技場ノ外ニ展覧室ヲ設ケ、諸種ノ展覧会等ノ催シニ賃貸ス、収容能力三万五千人ト称セラレ、サーカス、拳闘、スケーチング、其他ノ競技ニ使用セラル」と、運動競技場を核としながら、展示スペースの賃貸など多角的な娯楽事業を展開していることを紹介します【画像③】。同社が各大公使館の調査をどれほど参照できたのかについては残念ながらわかりませんが、同社が各国の娯楽施設を意識しながら娯楽事業を展開しようとしていたことは、同時代の国内娯楽事業の国際的な位置づけを考えるうえで重要な手がかりとなるのではないでしょうか。

おわりに　浅草オリンピアのその後

　1930年9月には着工予定とされていた浅草オリンピアですが、その後同地に建つことはありませんでした。1935年5月、浅草オリンピアの建設予定地となっていた新谷町の幸竜寺跡地に、東宝が大劇場の建設を企てていることが報じられます（【注7】）。その後、東宝進出に対抗した松竹によって、最終的に同地には国際劇場の建設が決定します（【注8】）。1937年6月に完成し、7月3日に開場した国際劇場は、延面積4,338坪、収容人数5,000人を誇る大劇場として松竹の一大拠点となります（【注9】）。こうして「スポーツの殿堂」とされた空間は、「東洋一」の劇場となり、浅草の大衆演劇の象徴となっていきます。

謝辞

　本稿執筆にあたり、浅草オリンピア、国際劇場関係の新聞記事についてご教示いただいた東京都立中央図書館、新谷町周辺の地図資料などについてご教示いただいた台東区立中央図書館郷土資料室に厚くお礼申し上げます。