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| ●日本陸軍の組織概要 |
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こちらでは、日本陸軍の基本的な制度について説明します。当時の日本には、陸上での戦いを担当する陸軍と、海上での戦いを担当する海軍とがありました。陸軍を統括していた機関は、陸軍省（軍政担当）・参謀本部（軍令担当）・教育総監部（教育担当）の３つでした。
陸軍省は、明治５年（１８７２年）に設置された政府機関で、陸軍の軍政を管轄しました。「軍政」とは、軍隊の維持管理（例えば軍隊の構成や給与など）にかかわる行政措置です。陸軍省の最高責任者である陸軍大臣は、主に陸軍の大将や中将がつとめ、陸軍に所属する軍人や文民（軍属）、陸軍省の各組織を監督しました。
当時の陸軍省のしくみは以下のようになっていました。
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また、当時の陸軍省の人事についてはこちらの表をご覧下さい。
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参謀本部は、明治１１年（１８７８年）に設置され、天皇に直隷（直接の指揮下）して陸軍の軍令を管轄した機関です。「軍令」とは、軍隊の指揮、戦争における作戦の指導を指します。参謀本部の最高責任者である参謀総長は、主に陸軍の元帥や大将がつとめ、勅命（天皇の命令）を各部隊（関東軍、支那派遣軍、南方軍など）に伝達し、また天皇からの委任という形（区処）で各部隊に指示を出しました。また戦時など非常時とみなされた時には、海軍の軍令部とともに、日本軍の最高司令部である大本営を構成しました。
当時の参謀本部のしくみは以下のようになっていました。
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また、当時の参謀本部の人事についてはこちらの表をご覧下さい。
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教育総監部は、明治３１年（１８９８年）に設置され、天皇に直隷して陸軍将兵の教育全般を管轄した機関で、その責任者である教育総監は主に陸軍の大将や中将がつとめました。
当時の教育総監部のしくみは以下のようになっていました。
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また、当時の教育総監部の人事についてはこちらの表をご覧下さい。
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以上の陸軍大臣、参謀総長、教育総監は「陸軍三長官」と総称され、しばしば「三長官会議」と呼ばれる会議を開いて重要問題を討議しました。
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当時の陸軍のしくみに関連して、以下のような資料があります。
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| 資料１：A04017133200 単行書・軍人ヘ勅諭 |
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| 資料２：C04123783600 編成待命間の指揮隷属に関する件（２画像） |
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| 資料３：A03020330600 御署名原本・明治三十一年・勅令第七号・教育総監部条例制定監軍部条例廃止（１画像〜５画像） |
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| 資料４：A03022590800 御署名原本・昭和十六年・勅令第四〇五号・陸軍機甲本部令（１画像〜４画像） |
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資料１は、明治１５年（１８８２年）に明治天皇が陸軍・海軍の軍人に対して与えた訓告である、いわゆる「軍人勅諭」の写しです。資料中では「我国の軍隊は世々天皇の統率し給ふ所にそある」と記されています。
資料２は、昭和１６年（１９４１年）の陸軍における指揮の仕組みを図として表した資料です。図の中の「待命」とは、「命令を待つ（待機する）」ということです。「区処」とは、権限の委任のことです。
資料３は、明治３１年（１８９８年）に公布された勅令「教育総監部条例」です。この勅令によって、従来陸軍の教育を担当していた「監軍部」は廃止され、代わりに教育総監部が設置されます。明治３１年の教育総監部条例の第一条では、「陸軍中将若クハ陸軍少将ヲ以テ教育総監ニ補シ陸軍大臣ノ管轄ニ属セシム」と規定されましたが、明治３３年（１９００年）の条例改正により、陸軍大将もしくは中将が教育総監に就任し、教育総監は天皇に直隷する事が定められました。
資料４は、昭和１６年（１９４１年）４月８日に公布された勅令「陸軍機甲本部令」です。この勅令の第一条で、陸軍機甲本部は「機甲部隊及騎兵部隊ノ教育上当該隊種専門ニ関スル事項、陸軍戦車学校、陸軍騎兵学校及陸軍自動車学校ニ関スル事項並ニ戦車（装甲車ヲ含ム以下之ニ同ジ）、牽引車及自動車ノ整備ノ基本ニ関スル事項」を管轄すると規定されています。
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