日本

東京・仙台・名古屋・大阪・広島・熊本

1874年11月制定の「工兵方面条例」に基づき設置された。工兵方面は第一方面（東京）・第二方面（仙台）・第三方面（名古屋）・第四方面（大阪）・第五方面（広島）・第六方面（熊本）の六区に分けられ、各方面に１名の提理が置かれた。各区はさらに２～３の圜区に分けられ、各１名の圜区長が置かれた。提理は工兵科大佐ないしは中佐、圜区長は工兵科少佐が就くことと規程された。工兵方面は当初、兵舎等の建築が主業務であったが、1880年における東京湾口の観音崎砲台建築開始により、工兵第一方面が初めて築城工事を実施することとなった。1882年に至り、東京湾の砲台建築が本格化すると築城工事業務は陸軍臨時建築署に移管された。1886年3月の東京湾陸軍臨時建築署廃止により、再び工兵第一方面が砲台建築を担うこととなったが、同年11月に臨時砲台建築部が設置されると、1891年3月の同部廃止まで工兵方面は臨時砲台建築部長の指揮を受けて砲台建築を行った。1897年9月に工兵方面は廃止され、新設の築城部が砲台建築業務を担った。

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「陸軍築城部」（原剛執筆）原剛・安岡昭男編『日本陸海軍事典コンパクト版　上』新人物往来社、2003年、29頁。「明治７年　工兵方面条例相定」（アジ歴Ref：C08070043300）。